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グローバル化に影響を与える、比較優位という原理とその問題点

自由貿易を進めることによる利点として「比較優位」という考え方があります。

現在でも国際貿易に影響を与えている考え方とされていますが、

この比較優位という考え方はどういうものなのか。

またこの考え方に問題はないのかといった点を、ここでは考えていきたいと思います。

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国際貿易の考え方に影響を与える「比較優位」という原理


(出典「photoAC」)

国際貿易での「比較優位」という考え方は、

二つの国で、二つの商品を生産するとした場合、

一方の国はどちらの生産力も劣るにしても、その中で比較すれば優位な方があり、

その比較的優位な方に力を入れて生産して貿易を促進ことで、

全体としての生産性が高まるというものです。

他の誰かや他の国と比較した時に、

何か1つの側面において明らかに優位である、という意味での、

「個として」の、「1つの側面で」の絶対的な優位ではなく

全体や集団での活動を考える上で、集団や個人を「複数の面で比較」した場合に

それぞれを比較した場合に優れている部分に特化することで、

「全体」や「集団として」の生産性を最大限に引き出せる

という考え方で、分業などにも使われる考え方です。

それぞれの特徴を活かしつつも、

他の人の良さを消すことのないように、それぞれがまとまって特化した場合には、

大きなパワーが生み出されるということなのだと解釈しています。

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比較優位の例

下に表を記載していますが、

例えば、ここにA国とB国という二つの国があるとします。

どちらも人口は1000人で、

A国では500人でパンを2000個作れる生産力があり(一人当たり4個)

500人で携帯を1000個作れる生産力があるとして、(一人当たり2個)

B国では、500人でパンを1800個作れる生産力があり、(一人当たり3.6個)

500人で携帯を600個作れる生産力があるとします。(一人当たり1.2個)↓

一人当たりの生産力で見ると、

パンは、A国が4個、B国は3.6個なので、

B国はA国に比べると、3.6÷4=0.9の生産力が

携帯は、A国が2個、B国は1.2個なので、

B国はA国に比べると、1.2÷2=0.6の生産力がそれぞれあることになります。

B国はどちらの生産力も、A国には劣りますが、

携帯よりはパンの方がA国の生産力に近く、

どちらかと言えば優位です。

そこでB国は、パンの生産だけに力を入れて1000人全員でパンを作ることにして、

A国では、パンの生産を少なくして100人で生産することにして、

残りの900人で携帯を生産してみることにします。↓

そうするとA国で生産できるパンは100×4=400個

携帯は900×2=1800個

B国ではパンのみを生産して、できるパンは、

1000×3.6=3600個になり、

合計ではパンが400+3600=4000個

携帯はA国のみで1800個が生産できることになります。

元々、パンはA国2000個+B国1800個=3800個

携帯はA国1000個+B国600=1600個なので、

比較的得意な分野にそれぞれが特化した方が、どちらも生産量が上回ることになります。

(再度二つの表を並べておきます。↓)

これが自由な貿易を進めることで、

生産力が劣る国でも、比較的優位な商品を生産することに特化することで、

全体の生産量が増える、という比較優位の原理です。

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