自由貿易を進めることによる利点として「比較優位」という考え方があります。
現在でも国際貿易に影響を与えている考え方とされていますが、
この比較優位という考え方はどういうものなのか。
またこの考え方に問題はないのかといった点を、ここでは考えていきたいと思います。
目次（複数ページに分かれた記事もあります）
国際貿易の考え方に影響を与える「比較優位」という原理
（出典「ｐｈｏｔｏＡＣ」）
国際貿易での「比較優位」という考え方は、
二つの国で、二つの商品を生産するとした場合、
一方の国はどちらの生産力も劣るにしても、その中で比較すれば優位な方があり、
その比較的優位な方に力を入れて生産して貿易を促進ことで、
全体としての生産性が高まるというものです。
他の誰かや他の国と比較した時に、
何か１つの側面において明らかに優位である、という意味での、
「個として」の、「１つの側面で」の絶対的な優位ではなく、
全体や集団での活動を考える上で、集団や個人を「複数の面で比較」した場合に
それぞれを比較した場合に優れている部分に特化することで、
「全体」や「集団として」の生産性を最大限に引き出せる、
という考え方で、分業などにも使われる考え方です。
それぞれの特徴を活かしつつも、
他の人の良さを消すことのないように、それぞれがまとまって特化した場合には、
大きなパワーが生み出されるということなのだと解釈しています。
比較優位の例
下に表を記載していますが、
例えば、ここにＡ国とＢ国という二つの国があるとします。
どちらも人口は１０００人で、
Ａ国では５００人でパンを２０００個作れる生産力があり（一人当たり４個）
５００人で携帯を１０００個作れる生産力があるとして、（一人当たり２個）
Ｂ国では、５００人でパンを１８００個作れる生産力があり、（一人当たり３．６個）
５００人で携帯を６００個作れる生産力があるとします。（一人当たり１．２個）↓
一人当たりの生産力で見ると、
パンは、Ａ国が４個、Ｂ国は３．６個なので、
Ｂ国はＡ国に比べると、３．６÷４＝０．９の生産力が
携帯は、Ａ国が２個、Ｂ国は１．２個なので、
Ｂ国はＡ国に比べると、１．２÷２＝０．６の生産力がそれぞれあることになります。
Ｂ国はどちらの生産力も、Ａ国には劣りますが、
携帯よりはパンの方がＡ国の生産力に近く、
どちらかと言えば優位です。
そこでＢ国は、パンの生産だけに力を入れて１０００人全員でパンを作ることにして、
Ａ国では、パンの生産を少なくして１００人で生産することにして、
残りの９００人で携帯を生産してみることにします。↓
そうするとＡ国で生産できるパンは１００×４＝４００個
携帯は９００×２＝１８００個
Ｂ国ではパンのみを生産して、できるパンは、
１０００×３．６＝３６００個になり、
合計ではパンが４００＋３６００＝４０００個
携帯はＡ国のみで１８００個が生産できることになります。
元々、パンはＡ国２０００個＋Ｂ国１８００個＝３８００個
携帯はＡ国１０００個＋Ｂ国６００＝１６００個なので、
比較的得意な分野にそれぞれが特化した方が、どちらも生産量が上回ることになります。
（再度二つの表を並べておきます。↓）
これが自由な貿易を進めることで、
生産力が劣る国でも、比較的優位な商品を生産することに特化することで、
全体の生産量が増える、という比較優位の原理です。